2009.04.25 18:03ネット広告「虎の穴」そろそろ新卒の研修も終わって、配属になるころだと思う。さて、広告業界の新人研修というのもかなり難しいものがある。そもそも非常に広範囲のことを教えないといけない。知識中心かスピリット中心か、知識といっても全部網羅できるはずもないので、せめてこれからどんなことを覚えなければならないか、領域マップが頭に入るようにしてやるといい。最初に体系的に整理しておいて、インプットするべきところにインプットできるようにしておくことが大事だ。 さて、ベムはずっと「これからの広告マンは、まずデジタルスキルを身に付けてから、マス、リアルを習得する方がいい。」と言ってきた。 まずはネット&モバイル広告、デジタルソリューションテクノロジーをしっかり吸収できる素地をつくる。なぜかとい...
2009.04.16 21:39研修用問題の答え合わせと解説 その2 六問目以降の解答例です。⑥アドワーズ(キーワードマッチ)とアドセンス(コンテンツマッチ)。直接的な効果はどちらが高いと思うか。その理由も記せ。 直接的な効果が高いのは アドワーズ(キーワードマッチ) 理由 興味関心が顕在化した結果としての検索行動に対してカウンターで送り込まれる広告だからコンテンツマッチが必ずしも関心の度合いが少ないとは言えないが、閲覧しているページに特定キーワードが入っているというだけの条件で、すべてのその閲覧行動に、そのキーワードに関わる関心がユーザーに顕在化しているとまではいかないと思われる。やはり直接的な効果を問われるとすると、アドワーズ(キーワードマッチ)とするべきか。⑦ネットユーザーの情報登録を前提にするメールマーケテ...
2009.04.13 16:30研修用問題の答え合わせと解説 その1さて、問題だけ出しておいて解答例を示さないのはいけないので、ベムが正解とした答えを公開しましょう。問題を書いた前回のエントリーでも言ったように、この問題は、これだけが正解と特定できる良い問題ではない。正解はいくつかあって、その範囲内はみな正解とした。①経済産業省発表の「情報流通センサス」レポートによると、平成7年から平成17年までの10年間に消費情報量は○○倍に、選択可能情報量は○○○倍になっている。消費情報量は 13倍選択可能情報量は 410倍選択可能情報とは、スタンバイされていてアクセスすれば取得可能な情報ということ。もちろんインターネットによってこの情報は爆発的に増加した。実際に消費されている情報量も10年間で...
2009.04.12 21:19インタラクティブプロデューサー研修用問題 試みその1社内で抜き打ちテストをしてみました。ベムの主観でつくった問題で、「正解はこれ」と特定できにくい、検定試験としては「問題の多い」問題ではあります。しかし、解答を見ると結構その人の実力が垣間見れるものでもありました。せっかくなので公開します。インタラクティブプロデューサー 研修用試験問題名前: ①経済産業省発表の「情報流通センサス」レポートによると、平成7年から平成17年までの10年間に消費情報量は○○倍に、選択可能情報量は○○○倍になっている。消費情報量は 倍選択可能情報量は 倍②情報量が爆発的に増えたことで予想される消費者のメディア接触態度の変化とは何か。③コミュニケーションが送り手主導か...
2009.04.06 16:42サイトのゴールとビジネスのゴール ネット上で商品やサービスを売るわけではないマスマーケティングモデルであっても、Webはもちろんたいへん大きな役割を果たす。 ただ、そこにはビジネスのゴールに直結するサイトのゴールを見つけたり、サイトのゴールとビジネスのゴールをつなぐ施策が必要である。例えばサイトで採れる情報を営業支援ツールと連携するとか・・・ネットとリアルをつなぐ連携が重要だ。 同様に上流でもマス広告やリアルなプロモーション活動のROIをWebサイトで捕捉することが求められる。 また、ビジネスのゴールに直結するサイトのゴールを実現できれば、その指標を最大化させるようにあらゆる広告、プロモーション活動のコストパフォーマンスを最適化すればいいわけだ。それがテレビ広告だろうと、新聞や雑誌で...
2009.04.04 23:57「意見」ではなく「行動」を把握する。従来のマスマーケティングでは、メーカーを中心とした広告主は直接エンドユーザー(最終消費者)とのコミュニケーションをとりづらい状況にあって、そうであるが故にメディアと広告会社に依頼して、広告コミュニケーションの実行と、マーケティングデータの収集を行ってきた。 ところが、インターネットの普及は、企業Webサイトを自社メディアであり、自社のマーケティング装置として機能させられる環境をつくっている。 この状況で起こっていることは、マーケティングデータの収集や処理の考え方が変わっていくということである。自社のWebサイトというインタラクティブな装置に消費者としてのユーザーが直接アクセスしてくれるのだから、紙ベースでアンケート調査やグループインタビューで調査してい...